社外資源と連携するときのポイント
みなさん、こんばんは。
愛原 夢音です♪
今回は、「社外資源との連携の必要性と方法」についてです。
- 社外資源との連携が必要かどうかの判断方法
- 具体的な連携方法
についてみていきましょう。
この記事はこんな人にオススメ！
☆メンタルヘルスマネジメントの勉強をしている方
☆メンタルヘルスに興味がある方
☆メンタルヘルスの知識をつけたい方
連携のポイントは「窓口の一本化」
社内での連携体制を整え、外部の専門機関との連携を
担当するする窓口を一本化して明確化することが、
外部機関との連携で一番のポイントとなります。
その際は、誰が窓口にになるのかを決めておく必要があります。
この、窓口となる人が事業場内メンタルヘルス推進担当者です。
窓口となる事業場内メンタルヘルス推進担当者は、
メンタルヘルス指針において選任する努力義務が規定されています。
また、従業員への対応を統一するためにも
得た情報は文書として保管することが大切です。
その際は、プライバシー保護の観点からも
情報の取り扱いルールを定めておく必要があります。
メンタルヘルス関連の情報収集と教育
連携に必要な情報の取得
社内資源との連携には、情報の取得が重要です。
メンタルヘルス関連の情報は、次のような機関が発行する
リーフレットやホームページから収集することができます。
◇メンタルヘルス及び安全衛生に関する情報
- 労働基準監督署
- 産業保健総合支援センター
- 中央労働災害防止協会（中災防）
- 労働基準協会
- 保健所
- 保健センター
- 精神保健福祉センター
メンタルヘルス教育は外部資源の連携を重視
メンタルヘルス教育は、様々なところで受講することができます。
しかし、それだけでは得た知識を活用できたことにはなりません。
職場研修などで得た知識を実践につなげるためには、
外部資源の連携を視野に入れて考えることが大切です。
また、メンタルヘルス教育を継続的に実施することで
社内のメンタルヘルスに対する意識も向上します。
連携先と継続的なメンタルヘルスケアが
できるような調整や教育計画も必要です。
メンタルヘルス不調の早期発見
中央労働災害防止協会では、「職業性ストレス簡易調査票」を使った
職場のストレスチェックを行っています。
こうしたツールを使って職場環境を評価し、
結果に問題があるようなら、早期に対策を図ると良いでしょう。
管理監督者の役割は部下の「普段と違う様子」に気付いたときに
なるべく早く産業保健スタッフをはじめとする専門機関につなげることです。
産業保健スタッフなどの相談窓口がない場合は、
部下との面談において精神科や心療内科の受診を勧めることが
必要になることもあります。
特に一人暮らしや単身赴任中で家族からの情報が得られない場合は、
同僚など周囲の情報が的確な診断に役立つこともあります。
実際の受診の際に上司が同行することもあります。
治療経過での連携
医師には守秘義務があるので、患者本人の同意なしには
受診の有無でさえも他者に伝えることはありません。
一方で、
- 会社における疾病や休業に関する制度
- 休職時の待遇や可能な配慮
- 実際の業務内容
など、どこまでが主治医に伝わっているかはわかりません。
労働者本人の同意を得た上で、
できれば本人を交えて主治医に直接会い、
的確な情報提供と業務上の配慮の相談をすることが、
適切な治療と病気の改善につながり、
再発防止にも役立つと考えられています。
