メンタルヘルスケアの重要性
みなさん、こんばんは。
愛原 夢音です♪
今日から少しずつ、メンタルヘルスマネジメントの勉強もかねて
テキストの内容をまとめていきたいと思っています。
メンタルヘルスマネジメント検定の勉強をなさっている方は、
ぜひ参考にしてみてくださいね♪
参考にしているテキストは、
Ⅱ種のラインケアもⅢ種も一冊に収まっているテキストと問題集です。
それでは始めていきましょう！
この記事はこんな方におすすめ！
従業員のメンタルヘルスの状況
仕事上の主なストレスの原因は？
国や多くの機関が、メンタルヘルスの調査を行っています。
2012年、厚生労働省が5年ごとに実施している「労働者健康状況調査」によると、
「仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスがある」と
回答した人は約6割（60.9％）でした。
一方、2013年に行われた「労働安全衛生調査」によると、
仕事に強いストレスを感じると答えた人の割合は52.3％と大幅に減りました。
「強い不安や悩み、ストレスがある」と回答した人を就業形態別に見ると、
となっています。
原因は様々ですが、
- 女性では、「仕事への適性」と「職場の人間関係」の割合が多い
- 男性では「昇進、昇給」と「会社の将来性」の割合が多い
ことが、厚生労働省「平成24年労働者健康状況調査」からわかっています。
性別によっても結果が異なります。
男女全体で、
- 職場の人間関係（41.3％）
- 仕事の質 （33.1％）
- 仕事の量 （30.3％）
さらに、相談相手がいるのは
男性 87.2％
女性 93.4％
と女性の方がやや多くなっています。
相談相手は男女ともに家族や友人が第1位、上司・同僚が第2位です。
年代別では、年齢が高くなればなるほど相談相手がいる人が減少する傾向にあります。
仕事と余暇の考え方の変化
「日本人の意識調査」（2013年にＮＨＫ放送文化研究所が5年ごとに実施）では、
1970～1980年代にかけて、考えが変わってきました。
「仕事志向」の人が減少し、「仕事と余暇の両立志向」が増加しました。
理想の職場は「仲間と楽しく働ける仕事」が最多で、
次に「失業の心配がない仕事」となっています。
人間関係については、「全面的つきあい」を望む人は減少傾向にあり
「形式的つきあい」「部分的つきあい」を望む人が増えてきています。
メンタルヘルスの対応は、
このような労働者の意識の変化を考慮して行うことが重要です。
まとめ
2013年の「労働者安全衛生調査」によると、
「仕事や職業生活に関する不安や悩み、ストレスを感じる」と回答した人は
52.3％で、2012年の「労働者健康状況調査」の60.9％と比べ大きく減っています。
メンタルヘルスケアの重要性
増加するメンタルヘルス不調者
2013年の「労働安全衛生調査」（厚生労働省）によると、
過去1年間にメンタルヘルス不調で連続1ヵ月以上休業、退職した労働者が
いる事業所の割合は全体で10.0％と、前年に比べて1.9％増加しています。
500人以上を抱える事業所では80％を超えています。
復職した労働者のいる事業所は約5割です。
また、公益財団法人日本生産性本部が2014年に行った
「職場のメンタルヘルスに関する調査」によると、
29.2％の企業が心の病は増加傾向にあると回答しています。
心の病が多い年齢層は、30～40歳代であるとされています。
取り組むべき課題になっていることを受けて、厚生労働省は2011年に
地域医療の基本方針となる医療計画に盛り込む疾病として、
「五大疾病」とする方針を打ち出しました。
自殺者数の傾向
警察庁の統計では1998年に自殺者が急増し、
それ以降14年間にわたり連続して3万人を超えていました。
2012年は3万人を下回り、それ以降は減少傾向にあります。
自殺の原因は複雑で多様ですが、直前には精神健康面の不調や
心の病があることが多いとされています。
こうした状況の中、2006年に「自殺対策基本法」を制定し、
2007年には「自殺総合対策大綱」を策定（2012年に改正）しました。
2016年の大綱改正では、事業主に対してメンタルヘルスケアの
関連団体との連携や教育・啓発への取り組みを求めています。
メンタルヘルスケアの意義
心の病を発症した場合、作業効率が低下したり長期休業が必要になることがあります。
その結果、周囲の負担が増えてしまい、全体の成果が落ちてしまいます。
メンタルヘルケアは個人の問題ではなく、組織全体での取り組みが必要なのです。
対策を組織ぐるみで効率的に行うことで、職場の活性化や効率向上が期待できます。
また、管理監督者の働きかけによるチームワークの改善、業務分担の調整、
部下への配慮などによりストレスを軽減することができます。
メンタルヘルスケアの取り組み
「労働安全衛生調査」（厚生労働省、2013年）によると、
メンタルヘルス対策の取り組んでいる事業所には、
47.2％（2012年）から60.7％と増加しています。
※2015年は59.7％でした。
労働者の数が多い事業所ほど取り組んでいる割合が高い傾向にあります。
取り組み内容
- 労働者への教育研修
- 相談体制の整備
- 管理監督者への教育研修
の順に多くなっています。
管理監督者の活動に力を入れている企業では、
精神面の不調者増加に抑止効果が見られます。
また、メンタルヘルスに対して事業者の責任が追及されて民事訴訟になったり、
労災認定されるケースも増加しています。
まとめ
