【まとめ】復職前に知っておきたいリワーク支援
みなさん、こんばんは。
愛原 夢音です♪
今回は、「リワーク」についてです。
前回の記事ではリワークプログラムについて書きました。
内容は重なるところがあるかもしれませんが、
復習がてら読んでみてくださいね！
リワークとは
リワークとはreturn to workのことで、職場復帰のことです。
メンタルヘルス不調が原因で休職中の従業員が
円滑に職場復帰を目指すための支援プログラムが、リワークです。
医療機関や就労支援機関が運営する施設に決まった時間に通所し、
通勤や職業能力回復の訓練、体力回復のための運動や
再び休職しないために再発予防プログラムを受けることもできます。
リワークを利用できる条件とは
そんな、職場復帰に欠かせないリワークを利用するには
どのような条件があるのでしょうか？
メンタルヘルス不調により休職している人が対象となります。
休職後に症状が回復し、職場への復帰を検討するようになった人が
リワークを利用することが多くなってきました。
企業によっては職場復帰の条件として、
リワーク施設の利用を義務づけているところもあります。
障害者手帳の有無は関係なく、
診断書や医師の意見書があれば利用することが可能です。
利用期間
リワークの利用期間は、一般的には3ヶ月～6ヵ月です。
休職期間がどのくらい認められているかによって
異なることに注意してください。
施設によっても違いがあり、
最短で数週間、最長では数年に渡って支援を行うこともあります。
リワークにはどんなメリットがある？
リワーク施設を利用することで、
どのようなメリットがあるのでしょうか。
詳しくみていきましょう。
リワーク施設を利用することは、職場にスムーズに
復職することができ再休職を防止することもできます。
休職すると、当たり前ですが
数ヵ月以上その職場を離れることになりますよね。
仕事に耐えることができる体力も落ちてしまいますし、
周囲とのコミュニケーションも復職前と比べ、
うまくできないこともあるかもしれません。
復職を軌道に乗せるためにも、
会社に見立てた施設で訓練を実施していくことは
再休職を防止する上で非常に重要な手段となります。
リワークを使わなかった場合のリスク
復職後の再発が大きなリスクとなります。
数ヵ月間仕事を離れてしまうと、先程も述べたように
自分が思った以上に体力や集中力が低下してしまっているのです。
普通にこなせていた仕事でもすぐに疲れてしまう…ということもあります。
復職して間もない時期は、職場で就業の制限や配慮があるので
やっていけるかもしれません。
しかし、本人も職場も早く以前のような仕事の水準を
求めているので、時間が経つにつれて配慮が減少していきます。
その結果、以前と同じ症状が出てしまいます。
つまり、症状が再発してしまうのです。
症状の再発により、仕事をこなすことができなくなり
再休職に戻ってしまう…という悪循環にもなりかねません。
再休職を防ぐためには、
- 症状の回復
- 体力の回復
- 休職に至った原因の分析と対策 など、
課題はたくさんあります。
リワークでこれらを訓練することで、
再休職を防止することができるのです。
リワークの利用と復職の手続き
ここからは、リワークの利用方法と
復職の手続きについて書いていきたいと思います。
リワークを利用する手続き
リワークを利用するためには、主治医の許可と
所属先の企業の確認を取る必要があります。
どのリワーク施設にも共通して必要になることですので、
確認は早めにしておくようにしましょう。
医療機関
医療機関のリワーク施設を利用する場合は、
まず主治医に相談しましょう。
現在かかっている医療機関にリワーク施設があれば
そこを利用することも検討しましょう。
現在かかっている医療機関にリワーク施設がない場合は
主治医は変更になる場合があります。
その点を、主治医に相談してみましょう。
医療機関のリワーク施設を利用する場合には、
自立支援医療受給者証があると料金が1割負担に減額されるので
取得を勧めましょう。
障害者職業センター
障害者職業センターを利用するときは、
定期的に行われているリワーク説明会に参加しましょう。
障害者手帳がない場合は、医師の診断書と意見書が必要になります。
忘れずに準備しておくようにしましょう。
ここで注意しなければならないのは、利用料が無料なので
利用するまでに数週間時間がかかるということです。
満員のため利用するまで待ち時間が長くなることもあります。
休職期間がどのくらい残っているかを確認して判断するようにしましょう。
就労移行支援事業所
就労移行支援を利用するときは、
まず就労移行支援事業所に連絡をして施設の見学と
3日間ほどの体験利用をします。
利用したいと思ったら、スタッフに利用したい旨を伝え
手続きに進みます。
就労移行支援を受けるには、
障害者福祉サービスの受給者証が必要となります。
市区町村の障害福祉課で発行されるので、
利用したいと思った人はスタッフに取得方法を確認しておきましょう。
障害者手帳がなくても主治医の診断書、意見書があれば利用できます。
1ヵ月程度で受給者証は発行され、利用が始まります。
リワーク利用中の手続き
リワークを利用していても、
企業の担当者には定期的に近況報告を行いましょう。
リワークプログラムを受ける中で、
気づきはたくさん得られると思います。
それらの気付きはメモをしてまとめておき、
自身の状態を伝えるようにしましょう。
そうすることで、復職に向けての計画が立てやすくなります。
復職の手続き
リワーク施設に通い続けることで症状が安定してきたら、
復職を検討する時期に入ったとみて問題ありません。
会社への復職は、本人の意向があって初めてスタートします。
会社や主治医、リワーク機関の意見を参考にしながら
調整を進めていきます。
復職しても問題ないという旨の主治医の意見書が必要になるので
忘れずに取得をしましょう。
復職後はいきなり以前と同じ労働時間や業務量に戻してしまうと
負荷が重くのしかかってしまい、
再休職のリスクが高まってしまうので注意が必要です。
業務の負荷については上司に相談して決定するようにしましょう。
【参考】リワークとは｜リワークの内容と利用のメリットを徹底解説！ | 復職や再就職を支援するリワーク施設
ここまでお読みくださり、ありがとうございました。
次回も、お楽しみに…♪
